セミナー

~ 「人手が足りない!!」 「職場が回らない!!」を部署内で解決する ~
間接業務のムダ取りによる人手不足解決方法
部署業務の実態と「あるべき姿」を対照 → ムダ業務発見・廃止 → 人手不足解決!!

開催主旨

 際限なく増え続ける業務、増えるどころかむしろ減らされる間接員。日々厳しさを増す経営環境下、現状維持すら困難な状況です。「働き方改革」以降、以前のように部下に残業・休日出勤を要請するわけにもいきません。また昨今、本来業務以外の周辺業務が増加してきたことも、管理職を悩ませています。この問題を解決するには①人を増やす②デジタル化を促進する( DX )しかありませんが、どちらも多額の費用を要し即効性はありません。かといってこのまま人手不足問題を放置すると、想定外の事態( 業務品質不良・法令違反等 )を引き起こす要因となることは明白です。

 そこで当セミナーでは、コスパ最強の労働生産性向上手法である業務ムダ取りをご紹介します。部署業務の実態と「あるべき姿」の2枚のExcel表の対照によってムダ業務を発見すれば瞬時に余剰人員が捻出でき、人手不足問題は自部署内で解決できます。

 講義ではa.部署業務の本来「あるべき姿」を「見える化」する方法、b.ムダ業務および現状未実施の本来業務の発見方法、c.ムダ取り活動につきものの「抵抗勢力」未然発生防止策の説明のみならず、業務のムダ取りだけで労働生産性を4.9%向上させ人手不足を解決した事例紹介や演習を交えつつ、御社でも実施できるよう分かりやすく説明します。費用が掛からず効果は絶大かつ即効性に優れる当手法は、人手不足問題解決の決め手です。その真偽のほどは、当日あなた自身の目でご確認ください。

(注) 演習時にExcelの入ったノートPCがあると便利です( ない場合はシートで対応 )

受講対象者

人手不足に悩む部課長・主任クラス( 部署不問 )
業務改革推進部門の部課長・主任クラス

 

概要

日時 2025年 3月 7日(金)10:00~17:00
(9:30 受付開始 休憩12:30~13:30)
会場 日刊工業新聞社 東京本社 セミナールーム
※会場には受講者用の駐車場が有りません。必ず最寄りの公共交通機関でご来場ください。
※当日の録音・録画は固くおことわり申し上げます。
受講料

お一人様:46,200円(資料含む、消費税込)

受講にあたり
開催決定後、受講票並び請求書を郵送またはメール(PDFファイル)にてお送り致します。
申込者が最少催行人数に達していない講座の場合、開催を見送りとさせて頂くことがございます。(担当者より一週間前を目途にご連絡致します。)
受講料
振込手数料は貴社でご負担願います。
キャンセルについて
開催日1週間前までの受付とさせて頂きます。1週間前までにご連絡がない場合はご欠席の方もキャンセル料として受講料全額を頂きます。

主催 日刊工業新聞社
問い合わせ先 日刊工業新聞社
総合事業本部 事業推進部(セミナー係)
TEL: 03-5644-7222
FAX: 03-5644-7215
E-mail : j-seminar@media.nikkan.co.jp
TEL受付時間:平日(土・日・祝日除く) 9:30-17:30

講師

角川 真也(つのかわ まさや)氏

会場アクセス

日刊工業新聞社 東京本社
セミナールーム
東京都中央区
日本橋小網町14ー1
住生日本橋小網町ビル
セミナー会場案内図

このセミナーを申し込む

プログラム

1. 業務削減の必要性
 1) 間接業務の現状( 増え続ける業務→業務品質の低下→問題発生 )
 2) なぜ業務は増えていくのか?
 3) 増えていく業務に対処しないとどうなるのか?( 失敗事例紹介 )
2. 『真の業務削減』の考え方
 1) なぜ従来の業務ムダ取り手法は失敗するのか?
 2) 『逆転の発想』による『真の業務削減』とは?
 3) ムダを取りたければムダを探すな!!
 4) 『真の業務削減』の優れている点
3. 部署業務の本来『あるべき姿』とは?
 1) 『あるべき姿』はどこにあるのか?
 2) 業務目的体系表
 3) 事例紹介
 4) 部署業務の本来『あるべき姿』を「見える化」する( 演習あり )
4. 業務の減らし方
 1) 現状を「見える化」する
 2) ムダ業務・弱目的業務の見つけ方( 演習あり )
 3) ムダ業務・弱目的業務への対処方法
5. リバウンド防止策
 1) 業務目的と実施事項の対照
 2) 総量規制( 事例紹介 )
6. 『業務目的体系表』の活用方法
 1) 業務効率( 労働生産性 )の向上方法
 2) 事例紹介
 3) 間接員のモチベーション向上方法
7. 抵抗勢力対策
 1) なぜ抵抗するのか?( 事例紹介 )
 2) 従業員アンケート( 事例紹介 )
 3) 業務目的体系表
8. 質疑応答

このセミナーを申し込む

一覧へ戻る

日刊工業新聞社関連サイト・サービス